ファンドFund

スーパーファンド・ジャパン概要

スーパーファンド・ジャパン概要

受益証券の形態等

形態

ケイマン籍オープンエンド契約型外国投資信託(円建て、米ドル建て)の記名式無額面受益証券

サブファンド クラス 発行価格
グリーンA ゴールド円・クロス 1口100円
グリーンB 円・クラス
米ドル・クラス
ゴールド円・クラス
ゴールド米ドル・クラス
1口100円
1口1米ドル
1口100円
1口1米ドル
レッド 円・クラス
米ドル・クラス
ゴールド円・クラス
ゴールド米ドル・クラス
シルバー円・クラス
シルバー米ドル・クラス
1口100円
1口1米ドル
1口100円
1口1米ドル
1口100円
1口1米ドル
ブルー 円ヘッジ有・クラス
ゴールド円・クラス
1口100円
1口100円
注意点

各発行日に発行された各クラスの受益証券は、当該発行日に係る評価日に当該クラスの既発行分と即座に統合され、当該評価日における当該クラスの純資産価額に応じて、申込者に発行された受益証券数が調整されます。そのため、最終的には、各クラスの受益証券は、各発行日に係る評価日現在における当該クラスの1口当たりの純資産価額により、当該評価日に発行されることになります。

お申込み手続き等

申込期間 2018年1月1日から2018年6月30日まで
サブファンド クラス 最小申込単位
グリーンA ゴールド円・クラス 5,000口以上、100口単位
グリーンB 円・クラス
米ドル・クラス
ゴールド円・クラス
ゴールド米ドル・クラス
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
レッド 円・クラス
米ドル・クラス
ゴールド円・クラス
ゴールド米ドル・クラス
シルバー円・クラス
シルバー米ドル・クラス
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
ブルー 円ヘッジ有・クラス
ゴールド円・クラス
5,000口以上、100口単位
5,000口以上、100口単位
注意.1

各販売会社(以下に定義する。)は、管理会社と協議の上、上記の申込単位の一部又は全部を変更することがあります。

注意.2

月の最終ファンド営業日にあたる評価日では、最小申込単位は、各クラスとも1,000口以上、100口単位であります。

注意.3

さらに有価証券届出書を提出することによって申込期間を更新し、受益証券の募集を継続することが現在意図されています。

申込手続

申込者は、販売会社(販売取次会社を含みます。)と「外国証券の取扱いに関する契約」を締結します。販売会社(販売取次会社を含みます。)は「外国証券取引口座約款」を申込者それぞれに交付し、申込者は当該約款に基づき取引口座の開設を申し込む旨を記載した申込書を提出します。申込者は、それぞれの評価日の1ファンド営業日前の期日までに、申込用紙を販売会社へ提出します。その後、申込金(申込金額及び申込手数料)は、国内受渡日までに販売会社へ支払われるものとします。受益証券の発行及び登録は、当該申込に係る払込期日に、申込金額の全額の支払いが当ファンドに代わって事務管理会社によって確認されたときに法的に有効となるものとします。

買戻し手続き等

受益権者は、当ファンドの販売会社又は販売取次会社に対して買戻日(以下に定義する。)の「1ファンド営業日+1本邦営業日」前に通知することで、各買戻日に保有する受益証券のすべて又は一部の買戻しを請求することができます。かかる買戻しは、当該買戻日に決定された受益証券1口当たりの純資産額から買戻し手数料(以下に定義します。)を差し引いた額で行われるものとします。受益証券の「買戻日」は、各暦月の最終評価日(各暦月の最後のファンド営業日)及び管理会社が買戻日として定めるその他の日です。当ファンドは、当該サブファンドのために当該サブファンドに代わり、買戻実行日以降、事務管理会社が取引計算書及び適用される買戻価格を販売会社に送付した日から2本邦営業日以内に買戻金を送金します。

注意点

管理会社は、受益権者の利益を保護するため、特定の買戻日に買い戻される各クラスにおける買戻可能受益証券総数を、当該クラスの発行済受益証券の純資産価額総額の20%に相当する数までに制限する権限を持っています。

当ファンドの申込み及び買戻請求に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ規定)は適用されません(締切期日を過ぎての申込みの撤回や買戻請求の取消はできません。)。

ファンドの手続・手数料等

【用語の定義】

「ファンド営業日」

土曜日、日曜日以外の東京、ニューヨーク州ニューヨーク市、英国及びケイマン諸島における通常の銀行営業日

「本邦営業日」

土曜日、日曜日以外の東京における通常の銀行営業日

「評価日」

各暦月の最後のファンド営業日の営業終了時、並びに/又は、管理会社及び/若しくは受託会社が別に定める日

「マスターファンド営業日」

土曜日、日曜日以外のニューヨーク州ニューヨーク市、英国ロンドン及びケイマン諸島における通常の銀行営業日

当ファンドは、日本の現行の課税上、公募外国株式投資信託として取り扱われます。以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります (法人の場合は、下記とは異なります。)。また、当ファンドは少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。NISAの取扱いの有無については、お取引先の販売会社又は販売取次会社にご確認ください。

時期 項目 税金
換金(買戻し)時 所得税及び地方税 譲渡所得として課税。
換金(買戻し)時の差益(譲渡益)に対して20.315%

ファンドの費用・手数料等

スーパーファンド・ジャパン(当ファンド)のレベルにおける手数料及び報酬等

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
(申込手数料)
申込金額に上限5.40%(税抜5%)の申込手数料率を乗じた額 金融商品販売時における、投資家に対する資料提供及び説明、受発注取次事務、約定及び受渡し関連事務・連絡等の役務に対する費用・報酬
換金(買戻)手数料 以下の場合において、管理会社の裁量により、換金(買戻)価額の2%の換金(買戻し)の換金(買戻)手数料が課され、管理会社により収受されます。
・受益証券の買戻請求が当初の申込時から12ヶ月以内になされた場合
・強制買戻しが当ファンドによってなされた場合
投資家が保有する受益証券の買戻し手続きを行うにあたり、換金のための資金を当ファンドから捻出するためにコストが発生した場合、その金額に対する負担
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
管理会社報酬 各サブファンドの純資産価額の年率0.1% 受託会社、事務管理会社及びカストディアンその他の者との間のやりとり、当ファンドの活動に関連する契約の管理、申込及び償還を含む投資活動の運用管理の対価
受託会社報酬 各サブファンドにつき、年間8,500米ドル 信託証書に従って行う当ファンドの受託業務に対する報酬
事務管理報酬 当ファンドの事務管理及び振替代行報酬 各サブファンドにつき
年間6,000米ドル
各評価日における純資産価額の計算、受益権者名簿の管理、締結された申込に係る契約及び申込の受領並びに処理、電磁的方法による受益証券の発行証明及び保有報告書の作成並びに送付等の役務の対価
年次報告書及び監査手配報酬 各サブファンドにつき
年間400米ドル
関連する規制に則した年次財務諸表(監査済み)の作成及びその補助の対価
主たる事務所の提供報酬 各サブファンドにつき年間6,000米ドル
(事務管理会社の関連会社に対し支払われる)
当ファンドの主たる事務所を提供することの対価
代行協会員報酬 当ファンドの純資産価額の年率0.1% 日本の法令及び日本証券表協会の規則に従い、受益者への目論見書や財務書類を送付し、純資産価額を公表する等の業務に対する報酬
その他の費用 ・取引手数料・目論見書の作成、印刷費用
・弁護士費用(ファンドにかかる契約書類の作成業務、目論見書等の開示・届出資料作成業  
 務、監督当局への届出に関する業務、及びこれらに付随する業務の対価)
・税金等
 上記のその他の費用等は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
 その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率若しくは上限額等示すことができません。

以下の報酬等は当ファンドが直接負担するものではなく、当ファンドの投資先であるマスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドに賦課されるものです。

マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドのレベルにおける手数料及び報酬等

管理報酬 マスターファンドの各サブファンドに属する各クラスのマスターファンド株式の純資産総額の、グリーンAB及びレッドにおいては毎月0.16%(年2.0%)、ブルーにおいては毎月0.08%(年1.0% マスターファンドの投資管理を行うことへの対価(販売会社報酬を含みます。)
成功報酬 マスターファンドの各サブファンドに属する各クラスの株式の純資産価額の増加に対する一定割合を乗じた金額(ハイウォーターマーク方式)
グリーン・ゴールドA受益証券:毎月15%
その他の受益証券:毎月20%
ハイウォーターマークを超えるプラスのパフォーマンスに対する報酬
販売報酬 日本において販売された受益証券の純資産価額の、グリーンAB及びレッドにおいては1.8(年率)、ブルーにおいては1.0(年率) 販売の手配を行うことへの対価
事務管理報酬 マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの事務管理及び振替代行報酬 アンダーライング・マスターファンドの純資産価額に対して一定割合を乗じた金額(年間報酬)。但し、最低年間報酬は年間27,500米ドル
5,000万米ドル以下の部分:6ベーシスポイント
5,000万米ドルを超えて1億米ドル以下の部分: 3.5ベーシスポイント
1億米ドルを超える部分:1ベーシスポイント
マスターファンドに関し、マスターファンドのサブファンドAにつき年間9,600米ドル、マスターファンドのサブファンドBにつき年間7,200米ドル
各評価日における純資産価
額の計算、受益権者名簿の管理、締結された申込に係る契約及び申込の受領並びに処理、電磁的方法による受益証券の発行証明及び保有報告書の作成並びに送付などの役務の対価
年次報告書及び監査手配報酬 アンダーライング・マスターファンドに関し、年間2,000米ドル
マスターファンドに関し、各サブファンドにつきそれぞれ年間400米ドル
関連する規制に則した年次財務諸表(監査済み)の作成及びその補助の対価
登録事務所等の提供報酬 マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドそれぞれにつき年間1,400米ドル マスターファンド及びアン
ダーライング・マスターファンドの登録事務所としての活動並びに役員及び秘書役サービスの提供に対する報酬
主たる事務所の提供報酬 年間6,000米ドル マスターファンドの主たる事務所として行為することの対価
その他費用 その職務における自己負担費用(取引手数料を含む。)
諸費用 コンサルティング費、調査費、投資関連旅費、サービスその他の運営費、継続募集関連費用、保管及び管理事務代行費、印刷費、弁護士費用、会計・監査費用、支払利息、銀行手数料、仲介手数料、短期配当金、その他同様の費用並びに臨時費等上記のその他の費用等は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率若しくは上限額等を示すことができません。

手数料及び報酬等の合計額について:当ファンドの投資家が支払う各種手数料及び報酬等の合計額及びその上限額については、申込みがなされ、当ファンドの純資産価額が算出されるまで確定しないことから、本目論見書においては 記載することができません。手数料及び報酬等の詳細については、請求目論見書を販売会社にご請求いただき、その内容をお読みいただくか、EDINET(金融庁の開示書類閲覧ホームページhttp://disclosure.edinet-fsa.go.jp/)に開示された有価証券届出書(ファンドコード「G07555」)をご覧いただき、ご確認ください。

当ファンドの申込み及び買戻請求に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ規定)は適用されません(締切期日を過ぎての申込みの撤回や買戻請求の取消はできません。)

運用報告

管理会社は、投資信託及び投資法人に関する法律(昭和26年法第198号)に基づいて、当ファンドの計算期間の末日(毎年12月31日)後、速やかに当ファンドの資産に関する事項を記載した運用報告書(全体版)及び交付運用報告書を作成し、日本における代理人を通じて金融庁長官に提出します。交付運用報告書は、知れている受益権者に交付されます。

管理会社等の情報

関係法人

管理会社 管理会社であるスーパーファンド・ジャパン・トレーディング(ケイマン)リミテッドは、当ファンドの管理及び投資運用の指図を行います。 管理会社は、2004年10月8日にケイマン諸島の会社法(その後の改正を含みます。)に基づいて設立された投資運用会社です。管理会社の株主持分の総額は、50,000,000円です。 また、管理会社は、受益証券の発行者としても行為します。

受託会社 ハーニーズ・トラスティーズ(ケイマン)リミテッドは、管理会社及び受託会社の間の信託証書(ケイマン諸島の法律に準拠します。)に従って当ファンドの受託会社を務めます。受託会社は管理会社、事務管理会社及び販売会社に一定の職務を委託することができます。

事務管理会社 エイペックス・ファンド・サービシズ(マルタ)リミテッド ルクセンブルク支店は、同社と受託会社の間の事務管理契約に従って、当ファンドの事務管理会社として、当ファンドの純資産価額の計算、決済業務、会計及びその他の財務関連業務、並びに当ファンドの運営管理に必要となるその他の各種業務を行います。

販売会社及び代行協会員 販売会社であるスーパーファンド・ジャパン株式会社は、当ファンド及び受益証券の販売業務並びに当ファンドに関する一般的な問い合わせに対応します。販売会社は、当ファンド及び受益証券の販売業務並びに当ファンドに関する一般的な問い合わせへの対応について責任を有する1社以上の販売取次会社(以下「販売取次会社」と表記。)を随時任命することができます。当ファンドの管理会社は、スーパーファンド・ジャパン株式会社を、日本における受益証券の募集に関する代行協会員として選任しています。

投資リスクについて

当ファンドは価格変動性を伴う金融商品です。当ファンドの投資対象である金融先物市場及び商品先物市場の価格変動、金先物及び金現物の価格変動、金利・為替相場等の市況の変動、並びに取引の相手方の信用状況の変化等を要因として、当ファンドの1口当たりの純資産額が投資元本を割り込む場合があり、さらには投資元本の全額が失われる可能性も否定できません。当ファンドの運用による損益は、全て投資家(受益権者)の皆様に帰属します。投資信託は金融機関の預金と異なり、預金保険の対象ではありません。

投資リスクの詳細については、請求目論見書を販売会社にご請求いただき、その内容をお読みいただくか、EDINET(金融庁の開示書類閲覧ホームページhttp://disclosure.edinet-fsa.go.jp/)に開示された、当ファンドの2017年12月15日提出の有価証券届出書(ファンドコード「G07555」)をご覧いただき、ご確認ください。

リスク管理

管理会社、マスターファンド投資顧問会社のポートフォリオ・マネージャーは、当ファンド、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドのポートフォリオ運用につき、上記の投資方針を厳格に遵守します。また、マスターファンド投資顧問会社のコンプライアンス担当者は、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドが投資方針を遵守していることを監視・確認します。さらに、マスターファンド投資顧問会社のポートフォリオ・マネージャーは、特定の投資戦略について投資方針を補完する内部ガイドラインを有します。これらの内部ガイドラインは、戦略及びポジションの分散、ボラティリティの抑制及び適度のレバレッジ等を要求するものです。マスターファンド投資顧問会社は、リスク管理に加え、投資決定についても、完全に系統化された取引システムを使用しています。取引システムは、下記の4つの基本方針に基づく投資運用を行います。

独自のテクニカル分析

先物市場のヒストリカル・データと多岐に渡る独自のテクニカル指標に基づき、高い収益機会をもたらす可能性のある価格パターン(トレーディングシグナル)を見つけ出します。これらのトレーディングシグナルに基づき、取引システムが自動的に売買注文を決定します。

マネージドフューチャーズ戦略及びマーケットニュートラル戦略

取引システムは、現在「マネージドフューチャーズ戦略」と「マーケットニュートラル戦略(ダイナミックヘッジ)」を採用しています。各マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドにより周期は短期から中長期と限定若しくはバランスされ、また、市場の上昇パターン又は下降パターンに関わらず収益を得ることを目指しています。

厳格なリスク管理

取引システムに組み込まれた厳格な取引ルールに基づき、取引に関する意思決定から人間の感情移入による誤算を排除します。個々の取引ポジションの金額を制限し、損失を早期に切り捨てます。各取引の初期リスクの上限を分別ポートフォリオの資産の一定割合に事前に設定し、リスク量を毎日継続的に監視します。

分散投資

マネージドフューチャーズ戦略では、世界中の流動性の高い金融先物市場及び商品先物市場を取引対象として、買いポジションと売りポジションの両方を使用した分散投資を行います。このような分散投資により、相互に独立した動きを示す数多くの異なる先物市場にリスクを分散させることを目指しています。又マーケットニュートラル戦略では、世界中の株式市場の選別された銘柄群の中から市場パフォーマンスを上回る個別銘柄を選別・投資し、同時にその銘柄の属する株価指数を売り建てすることで、マーケットリスクをヘッジしながら、個別銘柄のアウトパフォーマンスを積み上げ収益とします。

スーパーファンド・ジャパン概念図

上記は単なる概念図です。
実際の分散投資比率は、市場の状況・マスターファンド毎の戦略に応じて継続的に調整されます。
マスターファンド投資顧問会社のポートフォリオ・マネージャーは、投資決定に関する裁量権を持たず、取引システムの要求に正確に従うことが求められます。かかる取引システムを使用することにより、経常的な投資決定プロセスにおいて人間の感情はほとんど除外されます。
取引システムは、利益の最大化より資金の維持を優先させるよう設定されています。システムリスクを軽減するため、基準となる変数を多様化し、さらに、ポジションが形成される前に、市場の相関関係及びボラティリティに基づきかかるポジション毎の最大の未確定リスクを示します。ポジションは、ストップ・アウト、上記の市場のボラティリティ又は相関関係の変化を受けての調整又は利益を確定するためにクローズして決済されますが、かかるシステムが先例と同様の結果をもたらす保証はありません。
また、かかるシステムは、世界中の主要な市場にて取引を行うことによる地域市場に関連したリスクの軽減も行っています。市場の効率性は定期的に再査定され、特定の市場が市場ポートフォリオへ追加され、又は市場ポートフォリオから削除されます。マスターファンド投資顧問会社が所在する地域における災害に関連するリスクを最小限に抑えるため、かかる取引システムの予備システムが、マスターファンド投資顧問会社とは地理的に異なる場所で保守されています。管理会社又はマスターファンド投資顧問会社の従業員は、取引の発注に関与した結果又は取引システムに関与した結果得た情報を他の目的に使用してはなりません。上記の記載に限らず、管理会社又はマスターファンド投資顧問会社の従業員は、自己のため又はその他の第三者のために取引活動を行ってはなりません。管理会社又はマスターファンド投資顧問会社の従業員は、すべて契約により厳格な秘密保持義務が課せられています。
マスターファンド投資顧問会社はマスターファンドの月次の運用報告書及びアンダーライング・マスターファンドの週次の運用報告書を作成し、当該報告書にはマスターファンド又はアンダーライング・マスターファンドの純資産価額(場合によります)、月末又は週末(場合によります)の純収益、及び当該会計年度の初めから当該日時点までの純収益が含まれます。管理会社の財務諸表は、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの財務諸表と同様、独立会計事務所により毎年監査されます。
管理会社の取締役会は、管理会社のために、特定のリスク管理に係る問題についての方針を定め、これを実施するものとし、かかる方針には相手方当事者の与信承認、相手方当事者の制限及び従業員の取引方針が含まれますがこれらに限りません。

主なリスク要因

当ファンドの主なリスク要因は下記の通りです。これらのリスク要因は、当ファンドの資産の最大100%がマスターファンドに投資されるという事実について記述されています。 特別な投資技法を用いて先物契約への投資を目的とするマスターファンドは、その特別な投資技法に関連した以下の特定リスクの対象となります。先渡契約、先物契約、オプション、スワップ及びその他の金融デリバティブ商品の市場は、変動性が非常に高くなり得、これらの市場に関連した損失が発生するリスクは非常に高いものです。

商品先物・オプションへの投資マスターファンドのサブファンドは、直接、又はアンダーライイング・マスターファンドを通じて、商品先物取引及びこれに対するオプションに投資することができます。商品市場は極めて不安定です。かかる投資の収益性は投資顧問会社の商品市場に対する正確な分析能力に依存しており、その能力は需給関係の変動、天候、商品価格に影響を及ぼすことを目的とした政府、農業、商業及び貿易計画並びに方針、世界の政治的・経済的事象及び利率の変動等による影響を受けています。さらに、商品先物及びオプション取引への投資は、レバレッジ(通常利ざやは取引額面のわずか5-15%であり、エクスポージャーは無制限に近い)を含みますがこれに限定されない付加的なリスクが関係します。CFTC及び先物為替取引所は、特定の商品において誰もが所有若しくは支配が可能なネット・ロング・ポジション又はネット・ショート・ポジションの最大値に関して、「投機的ポジション制限」と称される制限値を制定しました。マスターファンド又はアンダーライイング・マスターファンドのサブファンドにより所有又は管理されている口座が保有するポジション全ては、ポジション制限を遵守しているか判断するため集約されます。かかる制限を超過することを避けるため、マスターファンドのサブファンドが保有するポジションを流動化しなければならない可能性があります。そのような変更又は流動化(必要な場合)は、サブファンドの経営及利益性に悪影響を及ぼしかねません。

金、銀及びその他貴金属への投資スーパーファンドのトレーディング戦略のトレーディング成果に加えて、当ファンド、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの純資産価額は、米ドル建ての金及び銀(並びにマスターファンド投資顧問会社が将来においてマスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの資産を投資しうるその他の貴金属)の価格の変動、及び金及び銀先物契約や金及び銀先渡契約に必要な委託保証金の水準によって影響を受けます。マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドが金及び銀先物契約及び金及び銀先渡契約を保有しようとする場合、委託保証金の水準によっては、マスターファンド投資顧問会社が計画どおりに投資を行えない可能性があります。マスターファンド及び/又はアンダーライング・マスターファンドの募集文書に記載の一般的な取引制限により、マスターファンド及び/又はアンダーライング・マスターファンドの資産を金及び銀の価格に対してフルヘッジできない場合は、目的のフルヘッジに可能な限り近い状態になるように、金及び銀のヘッジ・ポジションが取られます。取引プロセスにおいて常に最重視されるスーパーファンドの一般的な投資戦略に必要な資産のポジションが阻害されることはありません。マスターファンド及び/又はアンダーライング・マスターファンド(ひいては当ファンド)の投資資産の全体が金及び銀価格に対して常にフルヘッジされるという保証はありません。金及び銀の価格は短期間に大きく変動する場合があるため、当ファンドは他の投資商品よりも変動性が大きくなる可能性があります。金及び銀の価格は、下記に示す数多くの制御不可能な要因(これらに限定されません。)によって影響を受けます。

  • 世界各国における予測不可能な金融政策及び経済状況や政治情勢
  • 将来のインフレ率、及び世界の株式市場、金融市場、不動産市場の動きに関する投資家の予想
  • 世界における金の供給と需要動向 - 金の需給は、金の生産者による産出量と先渡し売買高、中央銀行による売買、貴金属の実需、再利用貴金属の供給、投機的需要と産業向け需要など、数多くの要因によって影響を受けます。
  • 金利及び為替レート、特に米ドルの強さ及び信頼
  • ヘッジファンド、商品ファンド等の投機筋の投資及び取引活動

ゴールドクラス又はシルバークラスの株価は、米ドル建て金又は銀価格の変動により直接影響を受けます。これは、ヘッジが全面的に導入された場合、米ドル建て金・銀価格の5%の上昇が各クラスシェアの純資産額(以下「NAV」といいます。)を5%増加させ、逆に米ドル建て金・銀価格の5%の下落はNAVを5%減少させるということを意味しています。各クラスシェアの投資資産の全体が、金又は銀価格に対して常にフルヘッジされるという保証はありません。

為替リスク当ファンドのサブファンドは円建て又は米ドル建てであり、その資産は円建て又は米ドル建てのマスターファンドのクラスに投資されますが、マスターファンドがその資産の一部をアンダーライング・マスターファンドの米ドル建て又はユーロ建ての株式に投資します。よってマスターファンドは米ドルと円との間の為替変動に起因する損失を被る可能性があります。また、アンダーライング・マスターファンドの機能通貨は米ドル又はユーロでありますが、円以外の通貨建ての債券、現金、金先物及び金現物並びに米ドル以外の通貨を参照してその価格が決定するその他金融商品にも投資します。その価格は米ドル若しくは円以外の通貨を参照して決定されます。マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの資産価値は、米ドル、ユーロ及び円の為替レートの変動及び各国の市場及び通貨におけるアンダーライング・マスターファンドの投資対象の価格変動に伴い変動します。外国為替市場における変動は、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの業績に大きな影響を与える可能性があります。アンダーライング・マスターファンドが投資するその他通貨に対する米ドル又はユーロの価値の上昇は、米ドル又はユーロ相当額において、アンダーライング・マスターファンドが保有する米ドル又はユーロ以外の通貨建ての資産の価格上昇の効果を縮小し、価格下落の効果を拡大させます。反対に、米ドル又はユーロの価値の下落は、米ドル又はユーロ相当額において、アンダーライング・マスターファンドが保有する米ドル又はユーロ以外の通貨建ての資産の価格下落の効果を縮小し、価格上昇の効果を拡大します。アンダーライング・マスターファンドは、為替リスクをヘッジするために各種の金融デリバティブ商品(オプション、先物、先渡し及びスワップを含むが、これに限定されません。)を組み込むことができるものとします。かかるヘッジ取引が効果的であるという保証はありません。為替リスクの管理により、アンダーライング・マスターファンドの業績がマイナスの影響を受ける可能性があります。サブファンド、マスターファンドのサブファンド又はアンダーライング・マスターファンドのクラスと異なる通貨建てのすべての受益証券又は株式のクラスに対し、上記に記載されたところと同様のことが当てはまります。

投資の流動性いくつかの取引市場で、契約価格の1日の変動率が、「1日当たり価格変動制限」又は「日次制限」と言われる規制により制限されています。これにより1取引日において、かかる日次制限を超過した価格で取引することはできません。ある市場の価格が日次制限と同等の割合で上昇又は下落した場合、取引業者が当該変動制限と同等又はその範囲内の割合で取引を実行することを希望しない限り、投資ポジションを取得又は換金できません。過去においては、価格が連日日次制限一杯まで推移したため、取引がほとんど行われないか又は全く行われなかった例もあります。同様の状況により、アンダーライング・マスターファンド又はマスターファンドが速やかに不利なポジションを売却できないおそれがあり、その結果アンダーライング・マスターファンド又はマスターファンドが多額の損失を被る可能性があります。

ヘッジによる損失マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドは、為替レートの変動並びに株式市場、市場金利及びその他の事由における変動により生じたポートフォリオ・ポジションの価値の減少をヘッジするために、金融商品(先物契約、オプション及び金利スワップ並びにキャップ・アンド・フロア等)を使用することができます。ポートフォリオ・ポジションの価値の減少に対するヘッジは、かかるポジションの価値が減少してしまった場合、ポートフォリオ・ポジションの価値の変動を抑え、又はかかる価値の変動による損失を回避することはできません。しかしながら、当該ポジションの価値の減少により利益が得られるように作られたその他のポジションにより、ポートフォリオ・ポジションの価値の減少は相殺されます。またかかるヘッジ取引は、ヘッジされたポートフォリオ・ポジションの価値が増加した場合、利益幅を制限します。さらに、マスターファンド又はアンダーライング・マスターファンドは、価格変動により予想されるポートフォリオ・ポジションの価値の減少を、それぞれの資産価値を保全するのに充分な価格でヘッジすることができない可能性があります。これに加えて、特定のリスクを全くヘッジすることができない可能性もあります。マスターファンド投資顧問会社は、ポートフォリオ・ポジションのヘッジを行う義務を負わず、またこれを差控えることができます。ヘッジ取引が成立する限り、ヘッジの成功は、為替レート、金利及び株式市場の動向又はヘッジの対象となるその他の事由の発生及びその時期を正確に予測するマスターファンド投資顧問会社の能力に依存します。マスターファンド投資顧問会社が不正確な決断をした場合、マスターファンド又はアンダーライング・マスターファンドは、マスターファンド投資顧問会社がかかるヘッジ取引を行っていなかった場合よりも全体的に低い投資業績となる可能性があります。また、ヘッジ戦略に用いられた商品の価格変動とポートフォリオ・ポジションの価値の変動における相関の度合は異なることがあります。さらにマスターファンド投資顧問会社は、様々な理由により、特定のポートフォリオをヘッジし、又はヘッジ商品とヘッジの対象となるポートフォリオ資産の完全な相関関係を築くことを望まない場合があります。相関関係が不完全であることにより、企図されるヘッジからマスターファンド若しくはアンダーライング・マスターファンドが利益を受けることが妨げられ、又はマスターファンド若しくはアンダーライング・マスターファンドがさらなる損失リスクに曝される可能性があります。ヘッジの使用及びリスク管理取引を成功させるためには、マスターファンド又はアンダーライング・マスターファンドファンドにおけるポートフォリオの選択に必要な技量と相互補完的な技量が必要です。

レバレッジアンダーライング・マスターファンドの取引活動には、高いレバレッジを有する市場における投資及び/又は投資手法が含まれます。レバレッジには高いリスクを伴いますが、より高い利回り及び総利回りを得る機会を与えてくれます。アンダーライング・マスターファンドは、資本の留保戦略及び投資の分散化により、レバレッジによる取引活動のリスク管理に努めます。
一般的に、予期されるアンダーライング・マスターファンドによる短期証拠金借入の利用は、マスターファンド及びその結果としての当ファンドのリスク増大につながります。例を挙げれば、アンダーライング・マスターファンドの信用取引口座を担保するためにブローカーに差し入れられた有価証券の価値が減損した場合、又はアンダーライング・マスターファンドが借入を受けているブローカーがその維持証拠金を引き上げた場合(若しくは融資枠のパーセンテージを引き下げた場合)、アンダーライング・マスターファンドは追証の差入れを求められることがあり、その場合はブローカーに対し追加資金を預託するか又は担保として差し入れられた有価証券の全部若しくは一部を減損価値の補填のために強制的に清算しなければなりません。アンダーライング・マスターファンドが管理する資産の価値が急落した場合には、かかるファンドが証拠金債務の支払いに間に合うように資産を換金できるとは限らず、下落傾向の市場において比較的低い価格で強制的にポジションの清算を行った結果、相当の損失を被る可能性もあります。

相手方当事者のリスクアンダーライング・マスターファンド及びマスターファンド(場合によります)が取引を行う市場のいくつかは「店頭」市場又は「ディーラー間」市場です。かかる市場の参加者は、「取引ベース」市場のメンバーと異なり、一般的に信用査定又は規制機関による監督の対象外であります。アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドは相手方当事者が信用又は流動性の問題により取引を決済せず、これによりアンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドは損失を被ることとなるリスクを負います。これに加えてアンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドは、取引のデフォルトに直面した場合、代替取引が実行されるに際し厳しい市場状況に曝される可能性があります。このような「相手方当事者によるリスク」は、長期にわたる契約でその間に取引の決済を妨げる様々な事由が起こりうるもの、又はアンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドが取引の相手方を単一若しくは少数のグループに集中させることにより増大します。しかしながら、アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドは、特定の相手方と取引を行うこと、及び単一の相手方に一部又はすべての取引を集中させることについて制限を受けません。また、アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドは、相手方の信用力を査定する内部の査定機能を有していません。アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドが損失を被る可能性は、アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドが単一又は複数の相手方と取引できること、かかる取引の相手方の財務能力を有意義に、かつ独立して査定する機能を有さないこと、また決済を促進する規制市場が存在しないこと等の理由により、増大する可能性があります。

※重要事項 過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。ファンドは、大幅な市場価格の値引きのある先物及び有価証券等に実質的に投資します。また、円ヘッジ有クラス以外のクラスに投資する場合、為替変動リスク又は金及び銀価格の変動リスクが大きく影響するため、それらの要因より基準価格は大きく変動する可能性があります。したがって、投資元本が保証されたものではありません。ファンド運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。お申込みの際には、必ず投資信託説明書(目論見書)などの詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

第一種・第二種金融商品取引業(関東財務局長(金商)第236号)、商品先物取引業(店頭商品デリバティブ取引)
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、日本商品先物取引協会、日本投資者保護基金
一般社団法人日本仮想通貨事業者協会 準会員 会員番号2024

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