ファンドFund

スーパーファンド・ブルー・ジャパン

スーパーファンド・ブルー・ジャパン

受益証券の形態等

形態

記名式無額面受益証券(オープン・エンド型)

クラス

円ヘッジ有クラス、ゴールド・クラス

発行価格及び発行日(各クラスに適用)

1口100円で各評価日に発行

注意点

各評価日に発行された各クラスの受益証券は、当該評価日に当該クラスの既発行分と即座に統合され、当該評価日における当該クラスの純資産価格に応じて、申込者に発行された受益証券数が調整されます。そのため、最終的には、各クラスの受益証券は、各評価日現在における当該クラスの1口当たりの純資産価格により、当該評価日に発行されることになります。

お申込み手続き等

当初募集期間

2015年9月14日から2015年11月26日まで

継続募集期間

2015年7月1日から2016年6月30日まで(後続シリーズ)

申込単位

クラス:最小申込単位
円ヘッジ有クラス:5,000口以上、100口単位
ゴールド・クラス:5,000口以上、100口単位

当ファンドは、日本の現行の課税上は公募外国株式投資信託として取り扱われます。以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります(法人の場合は、下記とは異なります。)。また、当ファンドは小額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。NISAの取扱いの有無については、お取引先の販売会社又は販売取次会社に、ご確認下さい。

時期換金(買戻し)時
項目所得税及び地方税
税金譲渡所得として課税。換金(買戻し)時の差益(譲渡益)に対して20.315%
注意.1

さらに有価証券届出書を提出することによって継続申込期間を更新し、受益証券の募集を継続することが現在意図されています。

注意.2

販売会社は、管理会社と協議の上、上記の申込単位の一部又は全部を変更することがあります。

申込者は、販売会社(販売取次会社を含みます。以下同様です。)と「外国証券の取扱いに関する契約」を締結します。販売会社は「外国証券取引口座約款」を申込者それぞれに交付し、申込者は当該約款に基づき取引口座の開設を申し込む旨を記載した申込書を提出します。申込者は、受益証券の申込に関する必要事項(申込者の身分証明及び申込受益証券数等)を記入した申込書を、各評価日の1ファンド営業日(申込期日)までに販売会社へ提出した後、申込金(申込金額及び申込手数料)を国内受渡日までに販売会社に支払います。

ファンド用語の定義

ファンド営業日
土曜日、日曜日以外の東京、英国、ニューヨーク及びケイマン諸島における通常の銀行営業日

本邦営業日
土曜日、日曜日以外の東京における通常の銀行営業日

評価日
各水曜日の直前のファンド営業日、又は、各暦月の最終週においては、当該暦月の最後のファンド営業日

国内受渡日
関連する評価日の1ファンド営業日前の本邦営業日

買戻日
各評価日後の最初のファンド営業日

買戻金支払期日
販売会社が事務管理会社から取引計算書及び適用される買戻価格を正午(東京時間)までに受領して確認した日(同日を含みます。)から4本邦営業日以内の本邦営業日

買戻し手続き等

受益権者は、該当評価日の1ファンド営業日前までに当ファンドの販売会社に対して通知することにより、買戻日に保有する受益証券のすべて又は一部の買戻しを請求できます。この買戻しは、当該買戻し日に係る評価日の受益証券1口当たりの純資産価額にて行われます。販売会社は国内受渡日までに買戻し金を受益権者に支払います。

注意.1

管理会社は、受益権者の保護するため、特定の買戻日に買い戻される各クラスにおける買戻可能受益証券総数を、当該クラスの発行済受益証券の純資産価額総額の20%に相当する数までに制限する権限を持っています。

※当ファンドの申込み及び買戻請求に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定 (いわゆるクーリングオフ規定)が適用されません(締切期日を過ぎての申込みの撤回や買戻請求の取消はできません。)。

ファンドの費用・手数料等

スーパーファンド・ブルー・ジャパン(当ファンド)のレベルにおける 手数料及び報酬等

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料(申込手数料) 申込金額に上限5.40%(税抜5%)の申込手数料率を乗じた額 金融商品販売時における、投資家に対する資料提供及び説明、受発注取次事務、約定及び受渡し関連事務・連絡等の役務に対する報酬・費用

~1,000,000口未満…3.24% (税抜き3.0%)
1,000,000口以上~…2.16% (税抜き2.0%)

換金(買戻)手数料

受益証券の買戻請求が当初の申込時から12ヶ月以内になされた場合または強制買戻しが当ファンドによってなされた場合、当ファンドより当該買戻しを請求された受益者に対して、管理会社の裁量により、換金(買戻)価額の2%相当の換金(買戻)手数料が課される場合があります。この場合、課金された手数料相当額は当ファンドの資産として留保されます。

投資家が保有するファンド資産の買戻し手続きを行うにあたり、換金のための資金をファンドから捻出するためにコストが発生した場合、その金額に対する負担

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

管理会社報酬

純資産価額の年率0.1% 受託会社、事務管理会社及びカストディアンその他の者との間のやりとり、当ファンドの活動に関連する契約の管理、申込及び償還を含む投資活動の運用管理の対価

受託会社報酬

年間12,000万米ドル 信託証書に従って行う当ファンドの受託業務に対する報酬

事務管理報酬 当ファンドの事務管理及び振替代行報酬

年間9,600米ドル 各評価日における純資産価額の計算、受益権者名簿の管理、締結された申込に係る契約及び申込の受領並びに処理、送付などの役務の対価

年次報告書及び監査手配報酬

年間400米ドル 関連する規制に則した年次財務諸表(監査済み)の作成及びその補助の対価

主たる事務所の提供報酬

当ファンドにつき年間6,000米ドル(事務管理会社の関連会社に支払われる) ケイマン諸島ミューチュアル・ファンド法の第4(1)(b)項に既定される、当ファンドの主たる事務所として行為することに対する報酬

代行協会員報酬

純資産価額の年率0.1% 日本の法令及び日本証券業協会の規則に従い、受益者への目論見書や財務書類を送付し、純資産価額を公表する等の業務に対する報酬

注意点

手数料及び報酬等の合計額について:上記の投資家が支払う各種手数料及び報酬等の合計額及びその上限額については、申込みがなされ、純資産価額が算出されるまで確定しないことから、本目論見書においては記載することができません。 手数料及び報酬等の詳細については、請求目論見書を販売会社にご請求いただき、その内容をお読みいただくか、EDINET(金融庁の開示書類閲覧ホームページhttp://disclosure.edinet-fsa.go.jp/)に開示された有価証券届出書等(ファンドコード「G08034」)をご覧いただき、ご確認ください。

運用報告

管理会社は、投資信託及び投資法人に関する法律(昭和26年法第198号)に基づいて、当ファンドの計算期間の末日(毎年12月31日)後、速やかに当ファンドの資産に関する事項を記載した運用報告書を作成し、日本における代理人を通じて金融庁長官に提出します。運用報告書は知れている受益権者に交付されます。

※重要事項過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。ファンドは、大幅な市場価格の値引きのある先物及び有価証券等に実質的に投資します。また、円ヘッジ有クラス以外のクラスに投資する場合、為替変動リスク又は金及び銀価格の変動リスクが大きく影響するため、それらの要因より基準価格は大きく変動する可能性があります。したがって、投資元本が保証されたものではありません。ファンド運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。お申込みの際には、必ず投資信託説明書(目論見書)などの詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

投資リスクについて

当ファンドの純資産価額は、マスターファンドの投資対象の価格変動のほか、為替や金利の変動、及び(ゴールド円クラス及びシルバー円クラス並びにゴールド米ドル・クラス及びシルバー米ドル・クラスについては)米ドル建ての金価格又は銀価格の変動による影響を受けて、上昇又は下落します。したがって、これらの変動によって投資元本を割り込む場合があり、さらには投資元本の全額が失われる可能性も否定できません。当ファンドの運用による損益は、すべて投資家(受益権者)の皆様に帰属します。

投資リスクの詳細については、請求目論見書を販売会社にご請求いただき、その内容をお読みいただくか、EDINET(金融庁の開示書類閲覧ホームページhttp://disclosure.edinet-fsa.go.jp/)に開示された有価証券届出書等(ファンドコード「G08034」)をご覧いただき、ご確認ください。

リスク管理について

管理会社、アンダーライング・マスターファンド投資顧問会社およびアンダーライング・マスターファンド投資顧問会社のポートフォリオ・マネジャーは、当ファンド、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドのポートフォリオ運用につき、「ファンドの目的・特色」に記載された投資方針を厳格に遵守します。また、アンダーライング・マスターファンド投資顧問会社のコンプライアンス担当者は、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドが投資方針を遵守していることを監視・確認します。さらに、アンダーライング・マスターファンド投資顧問会社のポートフォリオ・マネジャーは、特定の投資戦略について投資方針を補完する内部ガイドラインを有します。これらの内部ガイドラインは、投資戦略及びポジションの分散、ボラティリティの抑制、及び適度のレバレッジ等を要求するものです。

主なリスク要因

当ファンドの主なリスク要因は下記の通りです。これらのリスク要因は、当ファンドの資産の最大100%がマスターファンドに投資され、マスターファンドの資産の最大100%がアンダーライング・マスターファンドに投資されるという事実に基づいて記述されています。

株式市場の価格変動及び流動性 当ファンドの資金の相当の部分が実質的に投資される株式個別銘柄と株価指数先物契約における比較的小さい価格変動によって、利益ではなく相当な損失が生じる可能性があります。また、株式個別銘柄及び株価指数先物契約の1日あたり値幅制限や流動性(出来高水準)等により、計画通りの投資運用が行えない場合があります。

金の価格変動 当ファンドのゴールド・クラスの純資産価額は円建ての金価格の変動による影響を受けるほか、マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドにおいて金先物取引等に必要となる証拠金の水準によって影響を受けます。また、金先物契約等を保持するための証拠金の金額が増加すると、計画通りに投資を実行できない可能性があります。

為替変動及びヘッジ 当ファンドの各クラスの資産は、マスターファンドのユーロ建てのシェアに投資されます。当ファンドの円ヘッジ有クラスの資産価額は日本円とユーロ間の為替変動に関して完全にはヘッジされない場合があり、当該為替変動に起因する損失を被る可能性があります。当ファンドのゴールド・クラスの資産価額は当該為替変動に起因する損失を被る可能性があるほか、金価格に対して完全にはヘッジされない(金価格に完全には連動しない)可能性があります。

レバレッジの利用 マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドのレベルでは、一定の制限とリスク管理のもと信用取引又は証拠金取引を通じてレバレッジを利用することがあります。レバレッジを利用する場合は、その原資産(株式個別銘柄及び株価指数先物契約等)の価格変動の影響が増幅されるため、損益額が大きく変動する可能性があります。

※重要事項 過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。ファンドは、大幅な市場価格の値引きのある先物及び有価証券等に実質的に投資します。また、円ヘッジ有クラス以外のクラスに投資する場合、為替変動リスク又は金及び銀価格の変動リスクが大きく影響するため、それらの要因より基準価格は大きく変動する可能性があります。したがって、投資元本が保証されたものではありません。ファンド運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。お申込みの際には、必ず投資信託説明書(目論見書)などの詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

第一種・第二種金融商品取引業(関東財務局長(金商)第236号)、商品先物取引業(店頭商品デリバティブ取引)
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、日本商品先物取引協会、日本投資者保護基金
一般社団法人日本仮想通貨事業者協会 準会員 会員番号2024

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